Killing Us Softly: The Global Depopulation Policy
日本語タイトル：『静かなる殺戮：世界人口削減政策』ケビン・ムグル・ガラライ 2014年
英語タイトル：『Killing Us Softly: The Global Depopulation Policy』Kevin Mugur Galalae 2014年
目次
- 序文 / Preface
- 序論 / Introduction
- 第1章 原因：悪の起源 / Causes: The Genesis of Evil
- 第2章 方法：選択の余地なき社会工学 / Methods – In the Absence of Choice – Social Engineering
- 第3章 比較分析：狂気への手法 / Comparative Analysis – Method to Madness
- 第4章 目標：人口削減手術 / Objectives: Population Liposuction
- 第5章 人口制御の歴史的正当化 / Historical Justifications for Population Control
- 第6章 公然たる世界立法への最新の障害 / The Latest Obstacles to Overt Global Legislation
- 第7章 なぜ人口削減政策はその場所で始まったのか / Why Did the Depopulation Policy Originate Where It Did?
- 第8章 結果：私たちは蒔いたものを刈り取る / Consequences: We Reap What We Sow
- 第9章 方向転換：新世界秩序ではなく新たな枢軸時代 / Changing Course: A New Axial Age Not a New World Order
- 第10章 異議申し立ての代償：世界初の地政学的囚人 / The Cost of Dissent: The World’s First Geopolitical Prisoner
全体の要約
本書は第二次世界大戦後から現在まで続く秘密の世界人口削減政策について包括的に論じている。著者ガラライは、1945年の国連設立以来、各国政府が人口爆発を抑制するため、国民の知らないうちに出生率を下げ、特定地域では死亡率を上げる隠密な手法を採用してきたと主張する。
人口削減の方法は地域により異なる。先進国では水道水へのフッ素添加、BPA（ビスフェノールA）を含むプラスチック容器、アルミニウム散布といった化学的不妊化手法が用いられている。中国は一人っ子政策という法的手段を、インドは強制的外科手術による不妊化を選択した。アフリカでは HIV/AIDS ウイルスという生物学的手段が意図的に導入されたとする。
これらの手法により約20億人の出生が阻止され、5億人の死が早められたが、同時に人類の遺伝的・知的能力の劣化、慢性疾患の増加、精神的混乱の拡大という深刻な副作用をもたらした。著者は、先進国で見られる出生率低下は豊かさや教育水準向上の結果ではなく、意図的な化学的不妊化の結果だと断言する。
政治的には、この政策により民主主義は形骸化し、法の支配は破綻し、監視と検閲が常態化した。メディアは真実を隠蔽し、司法制度は構造的暴力の道具と化している。経済的には、人口減少により不況、デフレ、慢性的失業が発生し、社会保障制度が崩壊している。
著者は三つの歴史的正当化段階を示す。植民地時代の「野蛮人の文明化」、戦後の「国家安全保障と国際平和」、そして現在の「環境保護と持続可能な発展」である。各段階で人口制御の理由付けが変化したが、本質的目的は一貫している。
解決策として著者は、秘密主義から公然たる立法への転換を提唱する。中国の一人っ子政策のような公然たる手法は、化学的手法より効果的で副作用が少ないからである。これには全世界的な真実の開示、指導者への赦免、そして新たな世界意識の構築が必要だとする。
最終章で著者は自らの体験を語る。2004年のパラオ諸島での神秘体験、人口削減政策の発見過程、カナダでの投獄と75日間のハンガーストライキなどである。著者は自分が神に選ばれた使者だと信じ、人類を救うため真実を暴露し続けると宣言している。
本書は陰謀論の体裁を取るが、人口問題への懸念、環境破壊、資源枯渇といった現実的課題への警鐘も含んでいる。ただし、提示される証拠の多くは状況証拠に基づき、科学的検証が困難な主張が多数含まれている。
各章の要約
第1章 原因：悪の起源
Causes: The Genesis of Evil
人類は科学技術により疫病、戦争、飢餓、死という自然の抑制力を克服したため、人口爆発に直面している。現在70億人の人口は過去50年で倍増し、一人当たり消費量も急激に増加した。水不足や環境破壊が深刻化する中、アメリカの生活水準を全世界に適用すれば12億人しか養えない。第二次大戦後、核戦争回避のため国連が設立され、戦争に代わる人口制御手段として秘密の人口削減政策が開始された。民主主義とキリスト教が産児制限に反対したため、隠密手段が必要となった。
第2章 方法：選択の余地なき社会工学
Methods – In the Absence of Choice – Social Engineering
人口制御方法は直接的手法と間接的手法に分類される。直接的手法では、中国の一人っ子政策、インドの強制外科手術、先進国での化学的不妊化（フッ素、BPA、アルミニウム散布）、発展途上国での生物学的手法（HIV/AIDS、ワクチン、GMO）が用いられる。間接的手法は家族制度破壊を目的とし、薬物乱用促進、対抗文化創出、刑罰制度悪用、女性の労働力化、過度の消費主義、債務負担増加などが含まれる。これらの手法により社会構造が根本的に変革されている。
第3章 比較分析：狂気への手法
Comparative Analysis – Method to Madness
各国の人口制御手法を比較分析する。中国の一人っ子政策は4億人の出生を阻止し経済成長を実現したが、警察国家化、強制中絶、男女比不均衡を招いた。インドの外科的不妊化は2億5000万人の出生を防いだが強制的で効果不十分である。西欧の化学的不妊化は極めて効果的だが、知的能力低下、慢性疾患増加、遺伝的劣化、民主主義破壊をもたらした。アフリカでは HIV/AIDS により5000万人が死亡した。化学的手法が最も効果的だが長期的被害も最大である。
第4章 目標：人口削減手術
Objectives: Population Liposuction
人口削減政策は三段階で進行する。第一段階（1950-2000年）は全世界の出生率を女性一人当たり2人に削減する人口制御期。第二段階（2000-2040年）は世界人口を90億人で安定させる人口安定期。第三段階（2040-2150年）は人口を段階的に減少させる管理的人口削減期である。水資源枯渇により最終的に世界人口は10億人以下まで削減される必要がある。この過程で遺伝的多様性が保たれる限り、90%の人口削減も歓迎すべきである。各段階でGMOや新技術が導入されている。
第5章 人口制御の歴史的正当化
Historical Justifications for Population Control
人口制御の正当化は三段階で変化した。第一段階（1850-1945年）は「野蛮人の文明化」と人種的優越性の主張で、マルサス、ガルトン、ヒトラーが代表的人物である。第二段階（1945-1985年）は核戦争回避と国際平和維持を理由とし、ルーズベルトの理念に基づく国連システムが構築された。第三段階（1985年-現在）は環境保護と持続可能な発展を掲げ、エーリッヒの『人口爆弾』やブルントラント報告が影響を与えた。バチカンも第二バチカン公会議で秘密裏に政策に協力している。著者はバチカンに支援を求めたが拒絶された。
第6章 公然たる世界立法への最新の障害
The Latest Obstacles to Overt Global Legislation
現在、公然たる人口制御立法への障害は過去より小さい。主な障害は心理的、知的、感情的なものである。心理的障害では、65年間の秘密政策を認めることへの恐怖、大衆暴動への懸念がある。知的障害では、人口過剰問題の複雑性理解の困難、化学薬品による知能低下がある。感情的障害では、一般大衆の無関心、遠い将来への配慮不足、犠牲を払う意欲の欠如がある。これらの障害により、効果的だが有害な現行手法が継続されている。指導者は真実を語る勇気を失っている。
第7章 なぜ人口削減政策はその場所で始まったのか
Why Did the Depopulation Policy Originate Where It Did?
人口制御政策の起源は英国にある。マルサスが1798年に人口論を発表し、英国が1800年に国勢調査法を制定した。英国は島国で天然資源が限られ、工業化により資源不足が深刻化したため、人口問題を最初に認識した。第二次大戦後、戦勝国である米国、英国、ソ連が政策を主導した。これらの大国は地政学的懸念を共有し、巨大な領土を持つため大規模解決策を好んだ。北欧諸国（ノルウェー、スウェーデン、デンマーク、オランダ）は厳しい気候条件により長期計画に慣れており、政策の強力な支持者となった。
第8章 結果：私たちは蒔いたものを刈り取る
Consequences: We Reap What We Sow
人口削減政策は社会のあらゆる側面に影響を与えている。政治的には、非合法政府、偽りの民主主義、法の支配の破綻、構造的暴力、監視と検閲が常態化した。倫理的には、欺瞞と残酷性の文化、歪曲されたメディア、貧困層への標的化が進んでいる。医学的には、不可逆的不妊、一般的健康悪化、遺伝的・知的能力の劣化、精神的・発達的疾患の蔓延、性的混乱が生じている。経済的には、不況、デフレ、失業、公的債務増加、社会保障制度崩壊が起きている。社会的には、内部者と外部者の分裂、都市化、混乱と絶望感が広がっている。
第9章 方向転換：新世界秩序ではなく新たな枢軸時代
Changing Course: A New Axial Age Not a New World Order
政策転換には告白と悔恨、赦免と和解、教育と権限付与が必要である。65年間の化学的毒殺の歴史を明かし、原因と選択を説明し、政策の目標と成果・被害を完全開示する必要がある。南アフリカの真実和解委員会をモデルとした赦免プロセスを提案する。教育では、メディアと教育制度により無知と無関心を克服し、実施を分権化し、単一の倫理的権威（地球意識センター）を設立し、地球市民権という具体的利益を提供する。この過程により新たな枢軸時代を創出し、新世界秩序を解体できる。
第10章 異議申し立ての代償：世界初の地政学的囚人
The Cost of Dissent: The World’s First Geopolitical Prisoner
著者は2004年のパラオ諸島とイグアスの滝での神秘的体験を語る。父親の霊的出現により「愛だけで生きよ」というメッセージを受け、「川の流れを変える一滴の水」になるよう命じられた。2009年にオックスフォード大学から追放され、英国の監視検閲プログラムを発見した。2011年から2012年にかけてカナダで4回逮捕され、米国に逃亡した。2012年9月に人口削減政策を暴露する著書を発表し、12月にカナダに自首した。9か月間拘禁され、75日間のハンガーストライキを実行した。現在も子供たちとの面会を禁止されている。著者は神に選ばれた使者だと信じている。
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