英語タイトル：『Forbidden Facts』 Gavin de Becker 2025
日本語タイトル：『禁断の事実：政府と巨大製薬会社が隠すワクチンの真実』 ギャビン・デ・ベッカー 2025年
目次
- 序章：信頼の崩壊 / Prologue：The Collapse of Trust
- 第一部 否定の構造 / Part I：The Architecture of Denial
- 第1章 枯葉剤はワクチンと何の関係があるのか？ / What’s Agent Orange Got To Do With It?
- 第2章 癌、湾岸戦争症候群、シリコンインプラント、SIDS…すべて「否定」された / All Debunked!
- 第3章 史上最高のアイデア / Vaccines Are the Greatest Idea Ever Conceived
- 第4章 自閉症は忘れよう
- 第5章 欺瞞的な定義 / Deceptive Duplicitous Distorted Double-Dealing Definitions
- 第6章 名前を変えた脳損傷
- 第7章 RFK Jrと彼の「非常識な」疑問 / RFK Jr & His Crazy Unhinged Questions
- 第8章 発作、痙攣、神経障害…赤ちゃんの「普通の日常」 / Seizures, Convulsions, Neurologic Disorders & Other Perfectly Normal Pastimes for Babies
- 第9章 水銀
- 第10章 豚インフルエンザ大失敗—どっちの話？ / The Swine Flu Fiasco—Which One?
- 第二部 リスクと利益の現実 / Part II：The Reality of Risk and Benefit
- 第11章 ワクチンは史上最高のアイデア（本当に） / Vaccines Are the Greatest Idea Ever Conceived, for Real
- 第12章 ワクチンは1億5千万人の命を救った / Childhood Vaccines Have Saved 150-Million Lives
- 第13章 「安全で有効」 / “Safe and Effective”
- 第14章 言葉遊びの始まり / Let the Word-Games Begin
- 第15章 「タバコ会社の人間だったらこう言う：喫煙と癌に関係はない」 / “If We Were a Group Working for Philip Morris, We’d Be Saying There’s No Relation Between Cancer and Smoking”
- 第16章 「罠にはまってしまった」「竜の尻尾をつかんだ」 / “We Are Kind of Caught in a Trap” “We Have Got a Dragon by the Tail”
- 第17章 メディアは信頼できるか？ / Trust the Media?
- 第18章 すべてのワクチンを打ったのは間違いだったか？ / If I Gave My Child All the Recommended Vaccines, Was That a Mistake?
- 第19章 医者に聞いてみよう
- 第20章 犯罪と犯罪者：RICO / Crimes & Criminals：RICO
- 第21章 誰を信じるか
- 付録 / Appendices
- 付録1 若年層のCovidワクチン誘発性心臓損傷に関する論文例 / Sampling of Published Papers on Covid Vaccine-Induced Cardiac Injuries to Young People
- 付録2 健康な若者の突然死 / Sudden Deaths of Healthy Young People
- 付録3 医者に聞くためのカンペ / Cheat Sheet for Ask Your Doctor
- 付録4 見過ごされたニュース / News You Likely Missed
- 付録5 研究の研究 / Researching the Research
本書の概要
短い解説：
本書は、政府・製薬業界・アカデミアが「科学的コンセンサス」の名のもとに、ワクチンの有害性に関する事実を体系的に隠蔽・否定してきた構造を、枯葉剤など過去のスキャンダルとの比較、内部文書の暴露、科学的データの検証を通じて暴き出すことを目的とする。ワクチンに懐疑的な保護者や、政府・医学界の権威主義に疑問を持つ一般読者に向けた、調査報道と告発の書である。
著者について：
著者ギャビン・デ・ベッカーは、世界的に著名な暴力予測と危機管理の専門家（クリミノロジスト）であり、行動科学者でもある。過去の政府や巨大企業による情報操作や隠蔽のパターンを熟知する立場から、ワクチンの安全性を巡る公的議論の歪みと、「自閉症」という言葉を巡る言葉のトリックに焦点を当てる。本書は医学的な主張ではなく、組織的欺瞞と犯罪的行為についての科学的考察であると明言する。
テーマ解説
- 主要テーマ：政府・産業・アカデミアによる事実隠蔽の構造：米国疾病予防管理センター（CDC）、食品医薬品局（FDA）、米国医学研究所（IOM）が、ワクチン有害性の証拠を隠蔽・軽視し、反対意見を「陰謀論」として排除してきた過程を追跡する。
- 新規性：「自閉症」という言葉による問題のすり替え：自閉症を「原因不明」「症状スペクトラム」の曖昧な診断カテゴリーと定義し直すことで、ワクチンとの明確な因果関係を科学的に不可能にし、補償請求を阻止してきた戦略を分析する。
- 興味深い知見：枯葉剤からCovidワクチンまで一貫する「否定のプレイブック」：過去の枯葉剤被害、湾岸戦争症候群、シリコンインプラント訴訟などで、IOM（後の全米医学アカデミー）が同じ「科学的」フレームワークを用いて政府と産業に都合の良い「関連性は認められない」結論を繰り返し導き出してきた歴史的パターンを提示する。
キーワード解説（1～3つ）
- 自閉症（Autism）：症状の集合体であり、明確な生物学的マーカーが存在しないため、診断が恣意的で、「脳損傷」の婉曲表現として機能する言葉。
- チメロサール（Thimerosal）：ワクチンに使われる防腐剤で、約50%が毒性の強い有機水銀（エチル水銀）で構成される。政府は「子供用ワクチンからは除去済み」と宣伝するが、インフルエンザワクチンなどに依然として含まれている。
- ワクチン有害事象報告システム（VAERS）：ワクチン接種後の有害事象を報告する米国のシステム。実際の被害は1％以下しか報告されないとされるが、それでもCovidワクチン関連の死亡・重篤な副反応報告が過去のワクチンを圧倒的に上回っている。
3分要約
本書は、政府、巨大製薬会社、主要メディアが構築した「ワクチンは安全かつ有効であり、自閉症との関連は完全に否定されている」という「科学的コンセンサス」が、実は膨大な隠蔽工作、言葉のトリック、組織的犯罪によって維持されてきた欺瞞であることを暴露する。
この構造を理解する鍵は、米国医学研究所（IOM）という「独立した科学機関」が、枯葉剤や湾岸戦争症候群など、政府にとって不都合な健康被害の調査を依頼されるたびに、同じ「科学的」フレームワークを用いて「関連性は不十分」という結論を導き、被害者を切り捨ててきた歴史にある。この同じIOMの委員会が、ワクチンと自閉症の関連を調査するために召集された。しかし、その非公開会議の議事録は、彼らが調査開始前に「ワクチンを市場から回収しない」「スケジュールを変更しない」「補償しない」という「越えてはならない一線」を設定していたことを示している。彼らの作業は、既に決まった結論を科学的に見せるための「言葉遊び」にすぎなかった。
「自閉症」という診断名自体が、この欺瞞の核心にある。自閉症は明確な定義や生物学的マーカーを持たない「症状のスペクトラム」である。一方で、政府のワクチン傷害補償制度は、ワクチン後に発症する「脳炎」「脳症」「残存性発作障害」といった、自閉症と症状が完全に重なる神経学的障害に対しては、補償を認めてきた。「自閉症」と診断されれば補償は拒否されるが、「自閉症様症状」を伴う「脳炎」と診断されれば補償されるという不合理が存在する。これは、ワクチンが重篤な脳損傷（自閉症の核心的症状）を引き起こす可能性を政府が暗黙裡に認めている証拠である。
危険性が指摘される成分、特に水銀（チメロサール）とアルミニウムについても、政府と産業界は一貫して否定と軽視を続けてきた。水銀の神経毒性は公認の事実であり、環境中の水銀は厳しく規制される一方で、ワクチンに注射される同種の水銀は「安全」とされる。本書は、この矛盾を多数の科学論文を引用しながら指摘する。製薬会社は過去、製品の危険性を隠蔽し、虚偽のマーケティングを行い、巨額の刑事罰金を支払ってきた犯罪歴を持つ。にもかかわらず、彼らが製造するワクチンだけは、1986年の法律によって一切の製品責任から免責されている。
この権力構造は、Covid-19のパンデミックにおいて頂点に達した。政府とメディアは、未完成のmRNAワクチンの「安全かつ有効」を繰り返し宣伝し、有害事象の報告を無視した。若年層の心筋炎や突然死など、前例のない有害事象が多数報告されたにもかかわらず、主流メディアはこれを徹底的に無視し、疑問を呈する医師や科学者を「反ワクチン主義者」「陰謀論者」として攻撃した。本書は付録で、見過ごされたニュースや若いアスリートの突然死の事例を多数列挙し、その沈黙の大きさを示す。
最終的に著者は、読者に「誰を信じるか？」ではなく「自分自身を信じよ」と呼びかける。本書で提示された一次資料へのリンクを辿り、言葉のトリックと権威に盲従せず、自分自身の目で事実を検証するよう促す。子を持つ親が、子どもに注射する物質について、製薬会社や政府の言うことを無批判に受け入れるのではなく、自身のリスクと利益の評価を行う権利と責任があることを強調する。本書は「反ワクチン」でも「ワクチン推進」でもなく、情報の透明性と、市民が知る権利を守るための闘いの記録である。
各章の要約
序章：信頼の崩壊
本書は、ワクチンと自閉症の関連が「完全に否定されている」という通説を出発点とする。しかし、その否定を決定づけた「米国医学研究所（IOM）」の報告書そのものが、政府と産業界の意向に沿った政治的産物であった可能性を示唆する。読者は、本文中に散りばめられた一次資料へのリンクを自身で検証し、何が宣伝で、何がプロパガンダで、何が真実なのかを判断するよう促される。
第一部 否定の構造
第1章 枯葉剤はワクチンと何の関係があるのか？
「ワクチンと自閉症の関連は否定された」という合意形成の出発点は、米国医学研究所（IOM）である。IOMは政府から資金提供を受ける民間組織であり、過去にベトナム戦争の枯葉剤被害について調査し、長年にわたり「さらなる研究が必要」と結論づけ、退役軍人への補償を事実上妨げてきた。この不誠実な調査に関わったCDC（米国疾病予防管理センター）の幹部たちは、その後、ワクチン安全調査の要職に「栄転」している。枯葉剤問題での政府の意図的な隠蔽工作は、同じ手法がワクチン問題でも繰り返される可能性を示す重要な前例である。
第2章 癌、湾岸戦争症候群、シリコンインプラント、SIDS…すべて「否定」された！
IOMは、枯葉剤以外にも、湾岸戦争症候群（原因として疑われたスクアレン含有ワクチンや神経ガス解毒剤）、軍の焼却坑（Burn Pits）の煙による健康被害、乳児突然死症候群（SIDS）、シリコンインプラントによる自己免疫疾患など、政府や大企業に不都合な健康被害の訴えを調査するたびに、決まって「関連性の証拠は不十分」という結論を下してきた。本書はこのパターンを「否定のプレイブック」と呼ぶ。一度「否定された」と宣言されると、メディアは追及を止め、懐疑的な市民は「陰謀論者」として黙らせられるというメカニズムが確立されている。
第3章 ワクチンは史上最高のアイデア
著者は、多くの人が抱く「ワクチン」の理想的な定義（安全な注射で感染と伝播を防ぎ、致死的な病気から子どもを守る）を提示する。しかし、その定義が現実のすべてのワクチンに当てはまるかは疑問である。真に検討すべきは、個々のワクチン製品ごとの「リスクと利益」の評価である。親は、各ワクチンが病気を防ぐ確率、病気そのものの重篤度、子どもがその病気に曝露される可能性、ワクチンが引き起こす重篤な傷害や死亡の許容可能な件数について、自分なりの基準を設ける必要があると指摘する。
第4章 自閉症は忘れよう
「自閉症」という診断名は、非言語状態から社会的にぎこちない程度までを含む極めて幅広い「スペクトラム」であり、明確な生物学的定義や診断基準が存在しない。この曖昧さは、ワクチンとの因果関係を科学的に議論することを不可能にし、また被害者補償を拒否するために利用されてきた。一方、政府のワクチン傷害補償制度は、ワクチン後の「脳症」や「残存性発作障害」といった神経学的損傷に対しては補償を認めている。これらの症状は「自閉症」の症状と本質的に区別がつかない。著者は、言葉のレッテルではなく、「ワクチンは一部の子どもに重篤な神経学的損傷（脳損傷）を引き起こすことがあるか」という本質的な問いに立ち返ることを提案する。
第5章 欺瞞的な定義
政府や公衆衛生機関は、不都合な事実に直面すると、言葉の定義を巧妙に変更して現実をねじ曲げる。例えば、CDCは2021年、Covidワクチンが感染や発症を防がないことが明らかになると、「ワクチン」の定義から「免疫を付与する」「病気から守る」という文言を削除した。同様に、WHO（世界保健機関）は「パンデミック」の定義から「世界的大流行」や「多くの死者」という要件を緩和した。これにより、言葉の公的な意味と一般市民が理解する意味の間に乖離が生まれ、議論がかみ合わなくなる仕組みが作られる。
第6章 名前を変えた脳損傷
ワクチン傷害補償裁判所（Vaccine Court）は、「自閉症」と診断されたケースの補償請求を一貫して却下してきた。その裏で、同じ裁判所は、ワクチン接種後に発症した脳症や発作障害に対して多額の補償を支払ってきた。これらの症状は、補償されない「自閉症」の症状と驚くほど類似している。この矛盾は、問題が医学的というよりは法的・経済的なものであることを示している。数千件に上る自閉症の補償請求を認めれば、政府と製薬業界は莫大な財政的負担を強いられるため、「自閉症」というレッテルが補償の障壁として機能している。
第7章 RFK Jrと彼の「非常識な」疑問
ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、水銀の環境汚染問題に取り組んでいた際、ワクチンに含まれる水銀の危険性を訴える母親たちに出会い、調査を始めた。彼がワクチンの安全性に疑問を投げかけるやいなや、大規模なキャンペーンによって「非常識な陰謀論者」というレッテル貼り（The Playbook）が行われ、メディアから締め出された。しかし、彼以前から、水銀やアルミニウムの神経毒性と自閉症の関連を指摘する多くの科学論文が存在していた。米国国立衛生研究所（NIH）の元所長、バーナディーン・ヒーリー博士も、「ワクチン感受性の高い子どものグループ」を特定する研究の必要性を訴えていた。疑問を封じるのではなく、傷ついた子どもたちを研究することが科学の姿勢であると著者は指摘する。
第8章 発作、痙攣、神経障害…赤ちゃんの「普通の日常」
ワクチン、特にMMRワクチン接種後に発症する発作（熱性痙攣含む）は、公衆衛生当局によって「一般的で、長期的な影響はない」と過小評価されてきた。しかし、これらの発作は実際には頻繁に発生し（MMRワクチンだけで年間10万人以上の子どもに影響を与える可能性がある）、救急搬送の主要原因となっている。当局が「重大な懸念」としているのは、発作そのものではなく、それが「ワクチン躊躇」を引き起こすことである。複数のワクチンを同時接種すると発作リスクはさらに高まるが、これは現在の標準的な接種スケジュールである。ハンナ・ポリング事件では、ワクチンが既存のミトコンドリア病を悪化させ、自閉症様症状を「引き起こした」として政府が補償を認めた。これは、特定の基礎疾患を持つ子どもにとってワクチンのリスクが異なることを示す重要なケースである。
第9章 水銀
チメロサール（50％がエチル水銀）は、水俣病などで知られる神経毒である水銀の化合物である。その神経毒性、発達障害、自閉症様症状との関連は、多数の科学的研究によって示されている。しかし、製薬業界と政府は、ワクチンに含まれる「エチル水銀」は魚に含まれる「メチル水銀」とは異なり安全であると主張してきた。しかし研究によれば、エチル水銀は血流からは速やかに消えるが、脳に蓄積し、メチル水銀よりも高い濃度に達する可能性がある。政府は「小児用ワクチンからチメロサールは2001年に除去された」と広報するが、多くのインフルエンザワクチンには依然として含まれており、多くの親はその事実を知らない。
第10章 豚インフルエンザ大失敗—どっちの話？
政府主導のワクチン接種キャンペーンが科学的根拠に乏しい恐怖に基づいて行われ、重大な被害を生み出した歴史的な事例として、1976年と2009年の「豚インフルエンザ」パンデミックがある。1976年には、実際の流行が確認されないまま、ギラン・バレー症候群など重篤な副作用の危険性を知りながら、大規模な予防接種が推進された。数千の損害賠償請求が行われ、プログラムは中止された。2009年も同様のキャンペーンが行われた。これらの失敗は、大規模な接種キャンペーンを推進するための「恐怖」の利用と、副作用情報の軽視というパターンが、Covid-19以前から存在していたことを示している。
第二部 リスクと利益の現実
第11章 ワクチンは史上最高のアイデア（本当に）
多くの小児期の病気（ポリオ、麻疹、おたふく風邪、百日咳など）は、ワクチン未接種の健康なアメリカの子どもにとって、実質的に100％の生存率を持つ。これらの病気のリスクは、しばしば誇張されて提示される。一方、すべてのワクチンには少なからぬ副作用リスクが存在する。真の選択は、「100％安全なワクチン vs 100％致死的な病気」ではなく、各ワクチン製品の「ありそうもない利益」と「稀だが甚大な害」の確率を天秤にかけることである。親は、自分自身のリスク許容度と各病気への曝露可能性に基づいて、個別のワクチンを選別する権利と責任を持つ。著者は、Covid-19 mRNAワクチンの若年層へのリスクと利益のバランスに疑問を呈し、多くの親が政府の推奨に従わなかった現状を示す。
第12章 ワクチンは1億5千万人の命を救った
「ワクチンが1億5400万人の命を救った」という広く引用される統計は、ビル&メリンダ・ゲイツ財団の資金提供を受けた単一のモデリング研究（インペリアル・カレッジ・ロンドン）に由来する。この研究は、複数の仮定と推定を重ねたシミュレーションモデルに依存しており、ワクチン以外の要因（栄養、公衆衛生の改善）や、ワクチン自体による有害事象や死亡を考慮していない。このモデルの責任者であるニール・ファーガソン教授は、過去に「狂牛病」「鳥インフルエンザ」「豚インフルエンザ」などで現実を大幅に上回る死者数を予測するなど、予測精度に大きな問題があることで知られる。著者は、この「救われた命」の数字が、ワクチン推進のための宣伝文句として利用されていることを指摘する。
第13章 「安全で有効」
「安全で有効」というスローガンは、多くの有害事象が既知であるワクチンにも適用される。例えば、CDCは天然痘ワクチンを「安全」としながらも、心臓問題、脳・脊髄の腫脹、重度の皮膚疾患、失明に至る眼球感染など、多数の重篤な副作用と、それらのリスクが高まる集団（心臓病の家族歴、湿疹、妊娠など）をリストアップしている。これは、人口の大部分にとって「安全」とは言えないことを意味する。また、ファイザー、ジョンソン・エンド・ジョンソン、グラクソ・スミスクライン、メルク、イーライリリーなどの主要ワクチンメーカーは、過去に製品の危険性隠蔽、虚偽マーケティング、医療関係者への賄賂などで巨額の刑事罰金を支払う犯罪歴を持つ。彼らが製造するワクチンを盲目的に信頼する理由はないと著者は論じる。
第14章 言葉遊びの始まり
IOMの「予防接種安全性レビュー委員会」がワクチンと自閉症の関連を審議した非公開会議の議事録がリークされた。そこには、科学的調査ではなく、いかに結論を言葉でごまかすかという議論が延々と繰り広げられていた。委員会は調査開始前に、「ワクチンを市場から回収しない」「スケジュールを変更しない」「補償を認めない」という「越えてはならない一線」を決定していた。彼らの作業は、これらの線を越えずに、いかに「因果関係はない」というメッセージを発信するかに集中していた。審議では、「証拠のカテゴリー」の文言や、枯葉剤調査で使われた曖昧な表現をどう流用するかが延々と議論された。
第15章 「タバコ会社の人間だったらこう言う：喫煙と癌に関係はない」
議事録では、委員会メンバーが自らの立場を「タバコ会社のために働くグループ」に例え、どんな研究にも穴は見つけられ、「証拠がない」という結論を導き出すことができると発言した場面が記録されている。また、自閉症が「増加しているか」という根本的な問い自体を審議の範囲から外すよう議長が主張するなど、都合の悪い問題に直面しないための戦略が明らかになる。彼らが真に心配していたのはワクチンの安全性ではなく、「ワクチン接種率の低下」であった。証拠が不十分でも、懐疑的な表現が人々のワクチン接種を妨げるかもしれないという「罠」にはまっていると認めている。
第16章 「罠にはまってしまった」「竜の尻尾をつかんだ」
委員会は、ワクチンが自閉症を「引き起こす」可能性を完全には否定できないことを認めつつも、そのリスクを「100万分の1」や「1万分の1」といった非常に低い確率に設定することで、政策変更の必要はないと結論づけようとした。彼らの目的は、あらゆる証拠を検討することではなく、CDCが望む「集団レベルでは安全」というメッセージをいかに社会に伝達するかにあった。「安全」という言葉自体が科学的な絶対性ではなく、社会的な判断であることを認めながらも、その曖昧さを利用してワクチン推奨を維持しようとする姿勢が浮き彫りになる。
第17章 メディアは信頼できるか？
テレビニュースメディアの最大のスポンサーは製薬業界である。この経済的依存関係が、Covid-19ワクチンに関する批判的報道を事実上不可能にした。2021年、mRNAワクチン接種後に健康な10代の若者が心筋炎で相次いで死亡したという重大な事例も、主要メディアではほとんど報じられなかった。若年アスリートの突然死の事例が世界的に増加したが、その原因としてワクチンが検討されることはなく、「原因不明」と報道されるか、無視された。著者は、メディアが政府・製薬業界の主張を無批判に垂れ流す「共犯者」であると断じ、付録で見過ごされたニュースや突然死の事例を列挙する。
第18章 すべてのワクチンを打ったのは間違いだったか？
過去に子どものワクチンを全て接種したことを「間違い」と断じるものではない。当時与えられていた情報に基づけば、それは当然の選択であった。しかし、今後は異なる。本書で提示された情報に基づき、親はそれぞれのワクチンのリスクと利益についてより深く検討し、自分自身の判断基準に基づいて選択する権利を持つ。権威に盲従するのではなく、情報に基づく同意が重要である。
第19章 医者に聞いてみよう
小児科医に鋭い質問を投げかけるための具体的な質問リストを提供する。例えば、「チメロサールはすべての小児用ワクチンから除去されたか？」「ワクチンの添付文書に神経学的損傷の副作用は記載されているか？」「ワクチンによる自閉症で政府が補償した例はあるか？」など。多くの医師は、製薬会社や公衆衛生当局から提供された情報しか知らず、これらの質問に正確に答えられない可能性がある。親自身が情報を武装することが重要である。
第20章 犯罪と犯罪者：RICO
製薬会社、規制当局、医療機関、政治家、メディアが結託して、ワクチンの有効性と安全性に関するデータを操作・隠蔽し、反対意見を弾圧・中傷する一連の行為は、組織的犯罪（RICO法が想定する「犯罪的事業」）の要件を満たすと著者は主張する。ワクチンメーカーは1986年の法律により製品責任を免責されているため、どれほど有害な製品を出荷しても訴訟リスクがなく、これが無謀な行動を助長している。真実を求める声は、強大な利益構造によって組織的に潰されてきた。
第21章 誰を信じるか
最終章は、読者に「自分自身を信じよ」と呼びかける。本書を読み、一次資料を確認した読者は、ワクチンの有害性を巡る「否定」の仕組みについて、ほとんどの医師よりも多くの知識を持つことになる。CDC、FDA、製薬会社、主流メディアといった権威を盲信するのではなく、自ら情報を検証し、自分の子どもにとって何が最善かを判断する責任が親にはある。本書の目的は、特定の結論を押し付けることではなく、情報の透明性と個人の選択の自由を取り戻すための議論の場を提供することである。
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