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検閲
私が恐れているのは、このような事態を経験するたびに、真実に敵対する者たちが学び、進化していくことです。ラボリークで起こったことは、人々が公の場で証拠を整理することの危険性を警告し、それに対する彼らの許容レベルが底をつき、議論が起こらないように人々が検閲することで生じる嘲笑という点で、事実上、より高い代償を払う気にさせるのではないでしょうか。
そして、このような状況に直面した私たちのうち、何人かは屈服しないことを選択し、これらのプラットフォームから排除されることになるのではないかと心配しています。そして私たちがプラットフォームから排除され、他の人々が自己検閲するように誘導されてしまうと、単に会話が行われなくなってしまいます。そうなると、公式のストーリーが常識として機能することになります。
https://alzhacker.com/category/covid-19/public-health/misinformation-disinformation/page/2/
自由がどのようにして回復されるのかを示す最良の例は、東欧・中欧の人々が1989年に始まった共産主義の全体主義的支配をどのようにして終わらせたかである。
人間の尊厳を再発見する長いプロセスと、非暴力でありながら執拗な市民的不服従が、共産主義者のエリートとその同盟者であるマフィアの政権を崩壊させ、彼らのプロパガンダの不真実性と政策の不正を暴いたのである。彼らは、真実は主張すべき対象ではなく、達成すべき目標であり、そのためには謙虚さと尊敬に満ちた対話が必要であることを知ってた。
彼らは、社会が自由で、健全で、豊かなものになるのは、どの人間も排除されず、確固とした公論の場で、相手の意見や生活態度がどれほど異なっていても、相手の意見を聞き、理解しようとする真の意志と開放性が常にあるときだと理解していた。
彼らは、恐怖、受動性、被害者意識を克服し、自分の頭で考えることを再び学び、国家の唯一の目的を忘れてしまった国家とその幇助者に立ち向かうことで、自分の人生と周囲の人々に対する全責任をようやく取り戻した。
すべての全体主義的な努力は、常に歴史の塵の上で終わる。この事件も例外ではないだろう。
インターネット代替サービス
Google 代替検索エンジン
YouTube 代替動画サイト
７つの検閲
- SARS-2の発生源
- コービッドの初期治療の否定
- 反対意見を持つ医療関係者の声
- ワクチン接種後の重篤な副作用と死亡者数の記録
- 自然免疫はワクチン免疫よりも強い
- 病原性プライミング／ADEの懸念される証拠
- 重篤なCOVID病における併存疾患の中心的役割
Dr.ファウチのパンデミック対策に反対する著名な公衆衛生専門家・医師・学者
- ハーベイ・リッシュ博士（エール大学疫学部教授、Journal of the National Cancer Institute編集者、Board of Editors, American Journal of Epidemiology（2014-2020)生物統計学者
- ロバート・マローン博士：mRNAおよびDNAワクチン技術のオリジナル発明者、NIH Accelerating COVID-19 Therapeutic Interventions and Vaccines (ACTIV) Clinical Working Group（2020)Journal of Immune Based Therapies and Vaccines編集長（2007-2012年)Salk研究所（1986-1989）。
- Geert Vanden Bossche博士、Global Alliance for Vaccines & Immunization シニアエボラプログラムマネージャー（2015年)ドイツ感染症研究センターのワクチン開発責任者（2017年)GSK（1995-2006年)Novartis（2006）でのワクチン開発者、ウイルス学者
- マイケル・イードン博士、ファイザー社のアレルギー・呼吸器研究部門のチーフサイエンティスト兼副社長（1995年～2011年)呼吸器薬理学者
- リュック・モンタニエ博士、ウイルス学者 2008年ノーベル生理学・医学賞受賞
- ヴォルフガング・ウォダーグ博士、欧州評議会保健委員会議会議長（1998-2010年)ドイツ議会議員（1994-2009年)呼吸器科医
- ピーター・マカロー博士、臨床心臓病医、ベイラー大学医療センター内科副部長（2014年～2021）
- ピーター・ドーシ博士、メリーランド大学薬学部准教授 薬学医療サービス、The British Medical Journal副編集長
- ポール・E・マリク博士（Front-Line COVID-19 Critical Care Alliance創設者、イースタンバージニア医科大学医学部教授、肺・重症患者治療医長）
- Pierre Kory博士、Front-Line COVID-19 Critical Care Alliance社長兼最高医療責任者、元ウィスコンシン大学准教授、重症患者サービス主任、外傷・生命維持センター医療部長（2015年～2020）
- バイラム・ブライドル博士（ゲルフ大学ウイルス免疫学准教授）
Tess Lawrie博士、世界保健機関コンサルタント、医師 - ディディエ・ラウル博士、感染症・熱帯緊急疾患研究ユニット（フランス）所長、医師、微生物学者
- ピーター・ブレギン博士、国立精神衛生研究所（1966-1968年)ハーバード大学医学部（1963-1964年)精神医学博士、40冊以上の本の著者
- メリル・ナス博士、医師、ワクチンによる病気、毒性学、米国国家情報長官の生物脅威研究プログラムの専門家代表（2008）
- ウラジミール・ゼレンコ博士、モンジー・ファミリー・メディカル・センター医長、医師
- チャールズ・ホーフェ博士（医師）
- ジェームズ・トダロ博士（医師）
- スコット・ジェンセン博士（ミネソタ大学医学部臨床准教授、ミネソタ州上院議員（2016年～2020）)医師
- ライアン・コール博士（病理医）
- ジェイコブ・プリイェル博士（セント・スティーブンズ病院小児科・新生児科部長（インド)元インド国家予防接種技術諮問グループ委員）
- クリスティアン・ノースラップ博士（バーモント大学医学部産科・婦人科助教授、1982年～2001年)医師、ニューヨーク・タイムズ紙のベストセラー作家（3回）。
- リチャード・ウルソ博士、MDアンダーソンがんセンター助教授（1993年～2005年)オービタルオンコロジー主任、科学者
- ジョセフ・ラダポ博士（フロリダ州外科医長、フロリダ大学医学部教授、UCLAデビッド・ゲフィン医科大学准教授、ニューヨーク大学医学部集団の健康医学科助教授
- マーティン・クルドーフ博士（ハーバード大学医学部教授、生物統計学者、疫学者、ワクチンの安全性評価および感染症発生のモニタリングの専門家）
- マイケル・レヴィット博士（スタンフォード大学生物物理学者、構造生物学教授 2013年ノーベル化学賞受賞）
- 大村智博士、生化学者 2015年ノーベル生理学・医学賞受賞
- ポール・E・アレクサンダー博士、米国保健社会福祉省シニア・コビッド・パンデミック・アドバイザー（2020)WHO汎米保健機構（2020）
- クレア・クレイグ博士、英国国民保健サービス（2000年～2015年)病理学者、オックスフォード大学およびケンブリッジ大学で訓練を受ける
- リー・メリット博士、米国海軍の医師・外科医（1980-1989)米国医師・外科医協会の元会長
- スチャリット・バクディ博士、微生物学者、マインツ大学医療微生物学・衛生学研究所長（1991-2012）
- Jay Bhattacharya博士、スタンフォード大学医学部教授、医師、疫学者、医療経済学者、感染症を中心とした公衆衛生政策の専門家
- デイビッド・カッツ博士（イェール大学予防研究センター創設者、医師） David Katz, Dr. Yale, Yale’s Prevention Research Center, Physician
- John P.A. Ioannidis, スタンフォード大学医学部教授、疫学・集団の健康学、医師・科学者
- スネトラ・グプタ博士（オックスフォード大学疫学者、免疫学専門家、ワクチン開発、感染症数理モデル研究者）
- キャサリン・L・ローソン博士（ラトガース大学、定量的生物医学研究所、研究教授）
- サルマーン・ケシャビー博士（ハーバード・メディカル・スクール グローバルヘルス・社会医学部門教授）
- ラウラ・ラッツェローニ博士（スタンフォード大学バイオメディカル・データ・サイエンス教授、精神医学・行動科学教授）
- コディ・マイスナー博士（タフツ大学小児科教授、ワクチン開発・有効性・安全性の専門家）
- リサ・ホワイト博士（オックスフォード大学教授、疫学・モデリング担当）
- アリエル・ムニッツ博士（テルアビブ大学、臨床微生物学・免疫学教授）
- Motti Gerlic博士（テルアビブ大学、臨床微生物学・免疫学教授）
- アンガス・ダルグリーシュ博士（ロンドン大学教授、感染症学）
- ヘレン・コルフン博士（エジンバーグ大学、医療情報学・疫学教授、公衆衛生医）
- サイモン・ソーンリー博士（オークランド大学 疫学者・生物統計学者）
- ステファニー・セネフ博士、(マサチューセッツ工科大学、上級研究員）
独立系ジャーナリスト
- Whitney Webb
- Cory Morningstar
- Jimmy Dore
- Glenn Greenwald
- John Campbell
- Kim Iversen
- Matt Taibbi
- Taylor Hudak
- Ivory Hecker
関連サイト・メディア
- www.theepochtimes.com/epochtv
- trialsitenews.com/
- brownstone.org/
- worldcouncilforhealth.org/
- encyclosphere.org/
- c19early.com/
- The International Alliance of Physicians and Scientists
- globalcovidsummit.org/
- unityprojectonline.com/
- www.theepochtimes.com/c-american-thought-leaders
- childrenshealthdefense.org/defender/
EUベースのグループ
Ippocrate (ippocrateorg.org/
ラテンアメリカの団体
Council of Nations United for Life and Truth (CONUVIVE)
北米を拠点とする団体
FLCCC
AAPS
Children’s Health Defense
Unity Project
国内
kitasato-infection-control.info/
www.nicovideo.jp/user/121082744
rplroseus.hatenablog.com/about
もし私たちが、この現象についてある状況に対処するための最良の戦略を考えるならば、私たちは、常に自滅する敵を相手にしている極めて強力な敵を相手にしているということを認識すべきです。ですから、あなたがしなければならない唯一のことは、私たちの物語が公共の場で存在し続け、数年間は生き延びられるようにすることです。敵を打ち負かそうとしてはいけません。
そして、何らかの方法で、システムの外で生き延びることができるようにすること、この二つで、あとは全体主義が自壊するまで静かに待つことです。しかし、もちろん、簡単にできるとは言いません。しかし、しかし、それが対処するための戦略なのです。
そして私は、そうなると確信しています。そこでは、小さな集団、小さなグループが生き残り、崩壊後には何らかの形で重要な役割を果たし、新しい、より人間的な、より倫理的な原則に従った社会の再建に貢献することになると思います。[R]
-Mattias Desmet ベルギー・ゲント大学・臨床心理学教授
ビッグテックの検閲
フェイスブック
私たちが提起したいのは、より広範な懸念です。Meta社のファクトチェック体制の無能さの影響を受けた質の高い情報提供者は、BMJだけではないと認識しています。他の例を挙げると、Instagram（Meta社が所有）が、医学的証拠の質の高いシステマティックレビューを国際的に提供しているCochrane社を扱っていることを強調したいと思います。ファクトチェックは、何十年もの間、優れたジャーナリズムの主要な要素でした。今回起きたことは、BMJのような情報源に価値を置き、信頼している人々にとって懸念すべきことです。
具体的には、BMJの記事に関連する誤りを訂正し、誤りに至ったプロセスを見直すこと、そして全体的には、事実確認への投資とアプローチを再考することです。
よろしくお願いします。
Fiona Godlee、編集長
Kamran Abbasi、次期編集長
BMJ
ウィキペディア
グーグル
アルツハッカーサイトに対する検閲
残念ながら当サイトも例外ではなく、Googleの検索ランキングは急激に低下しました。
一例として、当サイトの中心的な題材である「リコード法」の検索順位は、初期の頃で数位以内、リコード法の認知度が高まってからも常に10位以内、悪い時でも20位以内は維持していましたが、最近の検索チェックでは圏外（100位以下）にまで落とされています。
※ちなみに当サイトは日本で最初にリコード法を紹介したブログ、つまり国内では最も長い期間リコード法について情報を提供してきたサイトです。また実質上、日本国内で最大の情報量を誇るリコード法サイトだと主張しても、利害のない関係者であれば、ほとんどの方が同意をしてくれる自信はあります。
一時期、Googleが健康サイトの検索アルゴリズムを大幅に変更して、いくらかの影響は受けましたが、ここまで急激に悪化したのは初めてです。この露骨なランキングの低下は、イベルメクチンを扱い初めてからです。ワクチンやグーグルのネガティブな記事を載せたことで決定的になったかもしれません。これは私も被害を受けましたという話ではありません。また、検索する側が必要とする情報にたどりつけなくなるというだけの話でもありません。
知らない方もいるかと思いますが、一般に個人ブログ運営者にとってGoogle検索エンジンから外される行為は、文字通り死活問題です。私はまだ、いくつかの強力なコンテンツがあるため生き延びることができていますが、さほど力をもっていない個人ブログはほぼ抹殺されるに等しい扱いを受けることになります。また影響力が強く収益を成り立たせているサイトも関連ワードを避けるでしょう。その結果、それらの話題が単に失われてしまいます。またはごく少数派の言説のように見えてしまうのです。
デジタル全体主義
「Next Civilization」
この本の重要性をどう強調していいのかわかりません。直接COVIDパンデミックやワクチンについて語っているわけではありませんが、なぜ一部の統治者が、選挙で落とされるリスクを背負ってまでワクチン、ワクパスを強引に推し進めようとするのか、その背後に国家間の競争と生存戦略がかかっているデジタル革命への移行があることがこの本から読み取れます。逆に言えば、日本が全体主義の文脈で比較的ましな状況にあるのは、デジタル革命への感度が低いせいかもしれません…。
さらに現在世界各国の統治者が進めようとしているトップダウン型の手法が、なぜデジタル革命では問題になるのか、そして、それが失敗する運命にあるのかを「倫理的」にではなく「論理的」に解説しています。（一般的に、デジタル化への批判は倫理的、または特定の思想や価値観に基づくことが多いため、この解説はリベラルな傾向にある全体主義者を説得または内在的に批判する上で重要です。）
また、デジタルディストピアを避けるために、どのように対応していくべきなのか、複雑系の過科学、分散化、自己組織化、ボトムアップの観点から書かれてあります。学術書なのでむずかしい内容もありますが、一般読書を対象にしており、大学レベルの教養があれば概ね理解できるのではないかと思います。これは、まさに今、我々が未来に向けて読むべき必読の書です。（AMAZONで評価がついていないのが驚きです)
武漢研究所起源説
書籍「What Really Happened In Wuhan」: A Virus Like No Other, Countless Infections, Millions of Deaths （武漢で実際に起こったこと：他に類を見ないウイルス、数え切れないほどの感染者、数百万人の死亡者）
個人的には、科学的調査に大きな打撃を与えた実験室漏洩説を、まだ支配的な説明とは考えたくない。しかし、数百万人の死と数十億人の苦しみに関わる問題であっても、完全な公的データの共有ができないのであれば、科学の透明性と共有文化にどのような希望が持てるだろうか。
-John P. A. Ioannidis スタンフォード大学医学部教授
信仰というよりも信用問題
本人が信じる信じないだけの問題ではないというところに「陰謀論」という言葉のもつ影響の深刻な問題があります。これは、私自身の卑近な例でもありました。今回のmRNAワクチンに関して、スティーブ・キルシュの投稿がきっかけになっていますが、早期から危険性のシグナルに関する証拠を提示し懸念を伝えようとしていました。このこと自体は信じる信じないの問題ではなく、基本的には得られている事実や証拠をそのまま紹介しているにすぎません。
例えば、VAERSデータベースで今回報告されたワクチン有害事象の報告は、過去のワクチン有害事象の全てを足し合わせても届かないというのは事実の話です。VAERSは伝統的に非常に過小報告されているというのも事実の話です。FDAは予算の45％をワクチン企業から得ており、回転人事ドアが行われているというのも事実の話です。飛躍的な推定は避け起こっている、または起こっていた事象を記述しようとしています。
しかしそれをする、誰かに伝えようとなると、特に医業を営んでいてビジネス上のリスクを負うわけでもありませんが、例えば「認知症治療としてのリコード法の普及活動に影響は与えないだろうか」「イベルメクチンと反ワクチン思想を結びつけられイベルメクチンの信用を毀損してしまいはしないだろうか」という心理が当時、働いたことを思いだします。
沈黙は金？
そこでふと思いついたのは、この言葉は単に自己保身においてのみ成立するわけではないということです。まさにSNSの検閲システムと同様、自分個人、または家族や友人の信頼を失う可能性だけではなく、看板を背負っている人、責任を負う人、組織の上に立つ人、つまり善人、悪人に関係なく関係性を有する人全員に影響を与え、ナッシュ均衡のような状況が成立してしまっているのではと思い当たったことでした。
お医者さんはもとより、看板を背負っている団体組織の代表者であれば、得るものよりも失うものも大きいと考え、より強く自制が働くだろうことは容易に想像できます。また正当化するための権威団体、主張者を見つけることも極めて簡単です。
この心の内部に食い込むことによって機能する検閲システムは、証拠を残さず、検閲が行われたという負のイメージを周囲に持たれることもなく、検閲コストもかからず、コントロールする者にとっては究極の方法でしょう。
プロパガンダ・水平統合
私が言いたいのは、今回行われたことは、基本的に非常に甘く、急いで行われたものであり、方針や手続き、規則、法律、連邦法、私がこれまでのキャリアで運用しなければならなかった一般的なルール、そして私が関わってきた何百もの臨床試験で遵守しなければならなかったものとは全く一致していないということです。彼らは基本的にそのルールブックを捨ててしまったのです。より穏やかな言い方をするならばです。
私が最初に知ったのは、BBCが、信頼できるニュースの取り組みを、テロや選挙操作に焦点を当てたものから、基本的には今回の感染症に関するプロパガンダへと移行させたことの先頭にたっていたことです。
政府も腐敗しており、調整されています。何年も前から、製薬業界が議会へのアクセスを買収していたことで、このようなことが起きていることはわかっていました。複数の機関で見られる規制の取り込みについては、リスナーの皆さんもご存知の通り、737MAXと米連邦航空局（FAA）がその最たる例です。
ワクチンだけに焦点を当てて解決しようとするのは、ファウチ博士の個人的な偏見と、ゲイツ氏などとの交流に影響されたものだと言えます。このようなウォーゲームを通じて、10年以上にわたって戦略を練り上げてきたのです。これは事実です。
彼らは、再利用可能な薬がないことを前提とし、病原体の影響やリスクについて様々な仮定をして、メディア操作を含む一連の政策や戦略を練り上げました。現在、私たちが観察しているのは、ジョンズ・ホプキンス大学を中心とした少数の幹部と、世界経済フォーラムのビル＆メリンダ・ゲイツが資金提供した個人が、複数のウォーゲームで先駆的に行った、台本通りの対応だということです。彼らは、世界を席巻すると思われる高病原性感染症への一連の戦略的対応をゲーム化したのです。そして、効果的なワクチンを想定しています。
私たちが観察しているのは、戦闘管理やリーダーシップの経験があまりない人たちのグループだということです。彼らはD型の訓練や（感染症）戦争の訓練を受けたわけではありません。しかし、彼らはこのようなウォーゲームを経験し、対応策を練ってきました。彼らは、この病原体に対する変化や戦場の変化に適応することなく、そのスクリプトを適用するというマンネリに陥っているように見えます。
私の視点では、官僚たちが台本や戦争計画を与えられているように見えます。そして、この状況の責任者は、トニー・ファウチです。歴史的に見てトニーの問題点は、彼が絶対に引き下がらないこと、そして自分が何か間違ったことをしたとは絶対に認めないことです。
私には何の問題もありませんし、科学者として配属された私たちの多くは、「ああ、これは間違っていた」と言っても問題ないでしょう。それが科学の本質であり、変えていかなければなりません。それが仮説の本質であり、私たちが生きている世界の仮説駆動型の世界なのです。私たちは常に不安を抱え、常にデータを見て、戦場の指揮官のように適応しようとしています。
しかし、問題はそれをしない指揮官がいることです。個人的な意見をデータベースの意思決定に置き換えても良いと考える指揮官がいるのです。それが、今の私たちの状況だと思います。[R]
Robert W Malone, MD
集団思考
高貴な嘘
権威主義
ファクトチェッカー
ファクトチェックの仕組み
Twitterではファクトチェックを社内で管理している。しかし、FacebookとYouTubeは、フロリダ州セントピーターズバーグにある非営利のジャーナリズムスクール、Poynter Institute for Media Studiesが運営する、他のファクトチェック機関を認定する超党派の機関であるInternational Fact-Checking Networkの傘下にある第三者のファクトチェック機関とのパートナーシップに依存している。
Poynter Instituteは、Charles Koch Institute（公共政策研究組織)National Endowment for Democracy（米国政府機関)Omidyar Network（「慈善的投資会社」)さらにはGoogleやFacebookなどが上位の寄付者となっている。また、Poynter社は、Tampa Bay Times紙や、注目のファクトチェッカーPolitiFactを所有している。Poynter Instituteは、この記事に対するThe BMJのコメント要請を拒否した。
科学や医療に関するコンテンツについては、International Fact-Checking Networkに、SciCheck、Metafact、Science Feedbackなどのあまり知られていない組織が参加している。Science Feedback社の子会社であるHealth Feedback社は、科学者を厳選して評決を下する。この方法で、メリーランド州ボルチモアにあるジョン・ホプキンス大学のマーティ・マカリー教授（健康政策・経営学）が書いた、2021年4月までに米国が集団免疫を獲得するというウォール・ストリート・ジャーナル紙の意見記事2を「誤解を招く」とした。これを受けて同紙は、「Facebookのファクトチェッカ-」と題した反論記事を掲載し、この評価は「ファクトチェックを装った反論」であると主張した。
科学的な主張が正しいか正しくないかという二元的な考え方は、パンデミックを特徴づける分断主義につながっている。英国オックスフォード大学の健康社会学者であるSamantha Vanderslott氏は、「Nature」誌に対し、「捏造記事を訴えることで、あなたの知名度が上がる 」と述べている。同じ記事の中で、イイタリアのファクトチェックサイト「Facta」のディレクターであるGiovanni Zagni氏は、「悪い情報と闘う尊敬される声」になることで「キャリアを築くことができる」と指摘している
しかし、このことは、科学者たちがお互いの立場に誤情報（misinformation ）や偽情報（disinformation）のレッテルを貼るという逆のインセンティブにつながっている6。ヴァン・デル・リンデンはこのことを、ドナルド・トランプが批判者を黙らせるために「フェイクニュース」という言葉を武器にしたことになぞらえている。彼は、「同意できない科学があると、それを偽情報とする『誤情報』という言葉と少し似ていると思う」と言う。
ファクトチェッカーのことを知らない人のために説明すると、私は徹底的にファクトチェックを受けました。私が知っている限り、ファクトチェッカーの質問にはすべて答えてきました様々なメディアへの出演で、すべての質問に答えてきました。
最近ではロイターについてもですが、誰がファクトチェックをしているのかは教えてくれません。ファクトチェッカーといっても、他の国から来たポスドクのような研修生がファクトチェックをしていることが多いのですが、これは信じられないことです。-Byram Bridle
ジャーナリズムの背景をほとんど持たない若い紳士が書いており、ジャーナリズム倫理の訓練も受けていません このようなファクトチェッカーの多くの特徴は、フェイスブックやグーグルなどの大企業から資金提供を受けていることです エクルバーグ・チン・イニシアチブもフェイスブックからの資金提供です。-Robert W Malone, MD
陰謀論
私たちの安全を守るはずの装置が、私たちの利益のために機能しているかどうかについて、必要な話し合いがなされないのです。そのため、何かがおかしいと感じた人は、何が起きているのかを空想することになります。 そうすると、どれだけ悪いことが起きているのか、その本質は何なのかという理解が暴走してしまいます。なぜなら、証拠と政策の間に矛盾があるという事実を議論できる唯一の会話は、人々が規律を守らず、想像力を優位に働かせている会話だからです。
-Bret Weinstein「ワクチンの展開における「誤ったインセンティブ」と科学の検閲について」
「陰謀論」という言葉の扱いづらさ
ある意味では私もこの言葉を話題にしたくもないのですが、「陰謀論にはまってはいけない」という心理が、政府や権威性のある組織の側が作り出す側の発表（高貴な嘘）を無批判に受け入れてしまったり、十分に合理的な根拠のある批判的仮説を陰謀と片付けてしまう強い拒否感をもつ人々の心を逆手にとられてしまい弊害が生じているようにも思います。
見てください。 ドイツのスーパーマーケットでは、医療上の理由で食品の購入を禁止することができます。 イタリアでは、パスポートを持っていない人の出勤が禁止されています。 カナダでは、健康状態に応じて飛行機に乗ることを禁止しています。 1年前、これらは陰謀論と呼ばれていました。-Peter Sweden
木を隠すなら森の中という言葉があるように、不正や悪事を隠すには多くの陰謀論、偽情報の中に紛れ込ませるのが最も効果的なのかもしれません。ポリオワクチン、タバコの害、アスベスト、有鉛ガソリンの害、トンキン湾事件、ナイラの証言、ウォーターゲート事件、偽の予防接種プログラム（オサマ・ビンラディンを捕まえるために行われた計画）、これらが偽情報、陰謀論だと言われいたことを覚えているでしょうか？「Conspiracy」という言葉が誰によって作られたのか、どこから来たのか、その起源を調べれば、これがけして言葉遊びではないことが理解できると思います。
私が最初に危険信号を感じたのは、「パンデミック」のずっと前、ハイテク企業がアレックス・ジョーンズなどの人々を検閲し始めたときであった。言論の自由を守るリベラルな友人たちが検閲を支持していることが信じられなかった。そのとき、何か本当に憂慮すべき事態が進行していることを感じ始めた。もちろん、アレックス・ジョーンズやトランプに賛成するかどうかは問題ではない。オーウェル的な現実のねじれの中で、「危険な偽情報」の拡散を阻止するという名目で、真実が検閲されているのである。
つまり信じるにせよ否定するにせよ、証拠を無視して「陰謀論」に限らず、概念が先行してしまうと、シーソーのバランスを崩すように、事実を見失う可能性があるというということは知っておいて損なことではありません。
もし、陰謀論とみなされるような前置きをすべて拒否しながら世界を理解できると信じているならば、あなたは明らかな、あるいは致命的な陰謀を見ないように心を訓練していることになるのです。-Mathew Crawford 統計学者
SARS-CoV-2の武漢研究所起源説ではまさにそれが行われました。これは「陰謀論」という言葉が単にミームとなっているだけでなく、専門家であっても陰謀論と思われることへの過剰な反応があることを示しており、アカデミックの世界で相手を攻撃するために使われ、実際に研究上の障害が生じたということを示す非常に大きな事件です。
真実の崩壊
大衆が何を信じていいかわからなくなる「真実の崩壊」の時代が訪れるという予測は、パンデミックの前に行われていました。単にパンデミックのせいで偽情報が蔓延したというようなことでもありません。
- 事実やデータの分析的解釈に関する意見の相違の増加
- 意見と事実の境目が曖昧になっていること
- 事実よりも意見や個人的な経験が相対的に多くなり、その結果、影響力が増大していること
- 以前は尊敬されていた事実上の情報源に対する信頼の低下
陰謀論の起源
